気象庁気象研究所、東京大学大気海洋研究所、国立環境研究所の研究チームは、2018年7月の記録的な猛暑に対する地球温暖化の影響と猛暑の発生回数の将来見通しを評価した。2018年7月は、日本列島は記録的な猛暑に見舞われた。 その結果、工業化以降の人為起源による温室効果ガスの排出に伴う地球温暖化を考慮しなければ、昨年のような猛暑は起こりえなかったことが明らかとなった。 さらに、工業化以降の全球平均気温は現在約１度上昇しているが、今後２度まで上昇したと仮定した場合（「パリ協定」において世界共通の長期目標として２度より十分低く保つことが目標に掲げられている）、日本国内での猛暑日の年間発生回数（１年間に全アメダス地点で発生する総回数）が、現在の１.８倍となると推定された。 出典 ○国立環境研究所「平成30年７月の記録的な猛暑に地球温暖化が与えた影響と猛暑発生の将来見通し」
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